過去の記事でiDeCoに関して少し触れましたが、今回はもう少し詳しくiDeCoの事を解説していこうと思います。
その前にこれだけ言わせて下さい、投資の優先順位はこうです。
iDeCoの節税効果について知りたい方、どんな商品を選んで良いかわからない方向は是非読んでいって下さいな。
iDeCoとは
iDeCo（イデコ）とは、個人型確定拠出年金制度のことであり、日本の国民年金制度に加えて、個人で年金を貯めることができる制度です。
iDeCoは毎月一定の額を自動で積み立て貯蓄することができるので、老後の備えとして活用できます。
更に毎年年末調整もしくは確定申告にて1年間で積み立てた分を、税金から控除されるという貯金しながら節税までできてしまう良い制度です。
iDeCo節税効果
なぜiDeCoを最優先にするかと言いますと、節税効果が素晴らしいからです。
NISAは利益が非課税になりますが、それは利益を確定してからです。
iDeCoは利益を確定しなくても節税効果があります。
具体的にどう節税できるか
iDeCoの掛金は、年間40万円までが所得控除の対象となります。
つまり、毎年掛金分の税金を払わなくて済むため所得税が軽減されます。
他にもiDeCoの掛金は住民税の課税対象となりません。
また、運用された資産についても、住民税の課税対象となりません。
そのため、住民税が軽減されます。
更にiDeCoの運用資産は相続税の対象となりません。
相続税の課税対象となる財産を少なくすることができるため、相続税の軽減効果があります。
iDeCoを始める条件
iDeCoではどんな商品を選ぶべきか
証券会社によって名称は変化しますが、米国含む世界の株式に分散できる商品にして下さい、全米でもOKです。
楽天証券を基準に商品を紹介します。
三つ目だけは株式だけでは無く債券も入っている商品なので、より安定感を求めたい方向けの商品です。
iDeCo最大のデメリット
基本的には60歳まで引き出せませんので、積立額は私生活に影響が無い程度にしておきましょう。
勿論例外もありますので紹介します。
- 重度の病気や障害により、生活に必要な資金が必要になった場合。
- 死亡した場合に、遺族に支払われる給付金を積み立てるための一時金が必要になった場合。
- 外国への転出や帰化など、特別な事情により日本国内に在住する意思がなくなった場合。
上記のような場合には、特例によりidecoの解約が認められることがあります。ただし、これらの場合にも一定の条件を満たす必要があります。
もう一つのデメリットは会社を転職する度に手続きが必要になるということです。
まとめ
iDeCoはNISAと違い毎年節税効果があり、尚且つ将来の資産形成もできる素晴らしい商品です。
勿論無理に始める必要はありませんが、お金に少しでも余裕のある方は初めてみるのが良いのではないでしょうか。
すでに株式投資をしていてiDeCoを始めていない方も是非この機会に手続きして下さい、結構バカに出来ない節税効果がありますよ！
それでは！
